4.8 機器のメンテナンス

トンネルがその役目を終えるまで、オペレーターは土木構造物とトンネル設備両者の維持管理を実施しなければならない。土木構造物の維持管理についてはこの項では記述されていない。

設備の維持管理作業は2つのグループに分類される。

• 設備の良好な運用状態を保つことを目的として、定期的に実施される予防保全対策。予防保全は、予測不可能な欠陥を出来るだけ未然に防ぐことができるという利点があり、事前にその計画を立てることは容易である。しかし、予防保全は頻繁に行うとコストが高くなってしまうため、適切に最適化する必要がある。
• システムまたはその一部が故障したり壊れたりした場合に実施される修繕措置。修繕措置は、システムの寿命を最大限に引き延ばして使用することができるという利点がある。しかし反対に修繕措置は計画的に行うことができず、緊急時の修繕作業は通常は非常に大きなコストがかかる。

可能であれば、また、代替機能がなく安全と関連するシステムに対しては、予防保全を適用することを推奨する。予防保全は、トンネルを完全通行止めにする場合、様々な維持管理作業をまとめて計画することを可能にする。さらに、設備の良好な運用状態を保つことを可能にする。しかし、予防保全がうまく実施されたとしても、管理者は、修繕措置が必要となる場合があることを認識しておく必要がある。

通常、オペレーターのスタッフは、全ての維持管理作業は行わない。通常、オペレーターは業務を委託するので、結果として幾つかの選択肢を持つこととなる。

• 特定の技術レベルに関係する維持管理業務のみ委託することが可能である。このように､オペレーターは技術的に複雑なことを必要としない業務(清掃、洗浄など)や、反対にとても複雑な業務(システムの監督、ラジオ再放送設備など)を委託することが可能である。
• 一つないし複数の設備グループ(全換気システム、全遠隔操作型監視システムなど)の全業務を委託することが可能である。

技術レポート05.06.Bの第7章“維持管理のコスト”、技術レポート05.13.Bの第4章“維持管理と運用”、技術レポート2007R04の第6章“運用スタッフの編成”には、維持管理に関しての更に詳細な情報が記述されている。